SEOに関連するニュースリリースを公開しております。
最新のサービス情報を、御社のプロモーション・マーケティング戦略の新たな選択肢としてご活用下さい。
現場のマネジャーが経営リーダーへ飛躍するため に変えるべき行動と意識とは 人材開発白書２０１８にて提言
[18/02/01]
提供元：共同通信PRワイヤー
提供元：共同通信PRワイヤー
2018年2月1日
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
現場のマネジャーが経営リーダーへ飛躍するために変えるべき行動と意識とは
人材開発白書２０１８にて提言
富士ゼロックス総合教育研究所- 2018 年2 月1 日発刊
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所（本社：東京都港区、代表取締役：小串記代）は、企業の現場マネジャーが経営リーダーへとステップアップするために必要な行動および思考、意識の変化に関して研究成果を報告する『人材開発白書2018』を本日発刊しました。
バブル崩壊・リーマンショックを迎えた経済の低成長期に、若手の採用を縮小したことによる人材不足や、厳しい経営環境において求められる経営人材の要件が複雑化している昨今、企業は「現場をまとめるマネジャーはたくさんいるのに、将来的に経営を任せられる人材がいない」という課題を抱えています。『人材開発白書2018』では、国内企業38社に勤める91人の経営人材への定量調査、および、国内ビジネスパーソン618人へ実施した定量調査の結果から、マネジャーから経営人材へ飛躍するために「変えるべきこと」の分析を行いました。
■『人材開発白書2018』概要
社会人の成長は、常に過去からの延長線上にあるわけではなく、次のステップに進むためには、過去の成功体験を否定しなければならないこともあります。このことは、現場のマネジャーにとって容易ではなく、経営人材として成長する際の障壁となっています。
調査の分析結果から、現場をまとめるマネジャーから事業や会社を舵取りする人材へと飛躍するには、何をどう変えればよいのかを抽出しました。本白書は、自分を補完する他部門や他者を積極的に頼りながら成果を上げるための「積極的依存」、自身の管掌範囲の隅々まで関わろうとするのではなく、メリハリを付け重要事項を選択して対応する「選択的対応」、経験や能力の幅を広げてくれる人、新たな視点を与えてくれる人、あるいは苦言を呈してくれる人との関係を築く「新たな人脈形勢」の3つの行動変容を意識的に遂げていくことを提言しています。
報告書の要約は、下記のリンクよりご覧になれます。また、過去の人材開発白書は全文ダウンロードができます。
http://www.fxli.co.jp/co_creation/wp/
*人材開発白書とは
1989年に経済同友会にて発表された「新しい個の育成」の流れを汲んで、当時経済同友会において教育部会長を務めていた故小林 陽太郎（富士ゼロックス株式会社元取締役会長、当社元取締役会長）の発案で、当社が人材開発の研究に継続して取り組んだ成果報告としてスタートしました。1990年に「価値創造型リーダーの育成」を発表後、人材開発問題の時宜を得たテーマを選択して調査・研究を行い、これまで16回発刊。企業経営者、人材開発・教育担当者に、人材開発のあり方について独自の視点で提言してまいりました。
◆本件に関するお問い合わせは、富士ゼロックス総合教育研究所 マーケティングGまで
社名 ： 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
（土･日･祝日を除く､9:00〜12:00､13:00〜17:00）
e-mail ： webmaster＠fxli.co.jp
公式サイト ： http://www.fxli.co.jp
【富士ゼロックス総合教育研究所概要】
社名：株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
本社所在地：東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ14階
設立日：1989年9月21日
代表取締役：小串 記代
資本金：1億円（発行済み株式総数2,000）
株主構成：富士ゼロックス株式会社 100%出資
事業概要：
経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等
教育施設の運営および受託管理
教育機器・教材の開発および販売
書籍・雑誌の出版および販売
催事の企画・実施
コンピュータのソフトウェアの開発、販売およびコンサルティング
上記に関連付帯する業務
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
現場のマネジャーが経営リーダーへ飛躍するために変えるべき行動と意識とは
人材開発白書２０１８にて提言
富士ゼロックス総合教育研究所- 2018 年2 月1 日発刊
株式会社富士ゼロックス総合教育研究所（本社：東京都港区、代表取締役：小串記代）は、企業の現場マネジャーが経営リーダーへとステップアップするために必要な行動および思考、意識の変化に関して研究成果を報告する『人材開発白書2018』を本日発刊しました。
バブル崩壊・リーマンショックを迎えた経済の低成長期に、若手の採用を縮小したことによる人材不足や、厳しい経営環境において求められる経営人材の要件が複雑化している昨今、企業は「現場をまとめるマネジャーはたくさんいるのに、将来的に経営を任せられる人材がいない」という課題を抱えています。『人材開発白書2018』では、国内企業38社に勤める91人の経営人材への定量調査、および、国内ビジネスパーソン618人へ実施した定量調査の結果から、マネジャーから経営人材へ飛躍するために「変えるべきこと」の分析を行いました。
■『人材開発白書2018』概要
社会人の成長は、常に過去からの延長線上にあるわけではなく、次のステップに進むためには、過去の成功体験を否定しなければならないこともあります。このことは、現場のマネジャーにとって容易ではなく、経営人材として成長する際の障壁となっています。
調査の分析結果から、現場をまとめるマネジャーから事業や会社を舵取りする人材へと飛躍するには、何をどう変えればよいのかを抽出しました。本白書は、自分を補完する他部門や他者を積極的に頼りながら成果を上げるための「積極的依存」、自身の管掌範囲の隅々まで関わろうとするのではなく、メリハリを付け重要事項を選択して対応する「選択的対応」、経験や能力の幅を広げてくれる人、新たな視点を与えてくれる人、あるいは苦言を呈してくれる人との関係を築く「新たな人脈形勢」の3つの行動変容を意識的に遂げていくことを提言しています。
報告書の要約は、下記のリンクよりご覧になれます。また、過去の人材開発白書は全文ダウンロードができます。
http://www.fxli.co.jp/co_creation/wp/
*人材開発白書とは
1989年に経済同友会にて発表された「新しい個の育成」の流れを汲んで、当時経済同友会において教育部会長を務めていた故小林 陽太郎（富士ゼロックス株式会社元取締役会長、当社元取締役会長）の発案で、当社が人材開発の研究に継続して取り組んだ成果報告としてスタートしました。1990年に「価値創造型リーダーの育成」を発表後、人材開発問題の時宜を得たテーマを選択して調査・研究を行い、これまで16回発刊。企業経営者、人材開発・教育担当者に、人材開発のあり方について独自の視点で提言してまいりました。
◆本件に関するお問い合わせは、富士ゼロックス総合教育研究所 マーケティングGまで
社名 ： 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
（土･日･祝日を除く､9:00〜12:00､13:00〜17:00）
e-mail ： webmaster＠fxli.co.jp
公式サイト ： http://www.fxli.co.jp
【富士ゼロックス総合教育研究所概要】
社名：株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
本社所在地：東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ14階
設立日：1989年9月21日
代表取締役：小串 記代
資本金：1億円（発行済み株式総数2,000）
株主構成：富士ゼロックス株式会社 100%出資
事業概要：
経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等
教育施設の運営および受託管理
教育機器・教材の開発および販売
書籍・雑誌の出版および販売
催事の企画・実施
コンピュータのソフトウェアの開発、販売およびコンサルティング
上記に関連付帯する業務
SEO関連
