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週明け17日の米株式市場は奴隷解放記念日（ジューンティーンス）の祝日で休場。一方、欧州株式市場ではイギリスFTSE100やドイツDAXなどが上昇し全般堅調。為替は1ドル＝135.10-20円。昨日の欧州株市場で主要国の指数が上昇し、日経225先物も夜間取引で昨日の清算値と比べ210円上昇している。これを好感し、今日は三菱重<7011>や信越化<4063>など、昨日大きく下げた銘柄に買い戻しが先行しそうだ。日本経済新聞1面に設備投資の回復が報じられており、ファナック<6954>やオークマ<6103>などの工作機械関連株、東エレク<8035>やアドバンテスト<6857>などの半導体製造装置関連などにも買い戻しが先行しそうだ。ほか、不動産投資の伸びが伝えられており、インフレヘッジ需要も相まって三井不動産<8801>など不動産株への物色も想定される。さらに、航空旅客が順調に回復していることが伝えられていることからJAL<9201>やANAHD<
9202>などの航空関連銘柄も引き続き物色されそうだ。個別では、業績予想の上方修正を発表した象印マホービン<7965>や、値上げを発表したモスフード<8153>などに注目。一方、銅価格が下落しており、三井金<5706>やDOWA<5714>など非鉄金属株には逆風となりそうだ。子会社ダイハツが7日間の工場停止を発表したトヨタ自<7203>なども買い手控えが想定される。原材料高騰の業績への悪影響が伝えられた日清粉G<2002>や東洋水産<2875>も買いが見送られそうだ。

＜FA＞